ページ | 該当箇所 | 誤 | 正 |
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P.3 | 図 大気中CO2濃度と人為的排出量 | ![]() |
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P.8 | 図 世界の地域における一次エネルギー供給量の推移 | 出所:IEA, CO2 Emissions from | 資料:IEA, CO2 Emissions from |
P.12 | 図 電力供給に係る二酸化炭素排出原単位の国際比較 | 資料:IEA CO2 Emissions From Fuel | 資料:IEA,CO2 Emissions From Fuel |
P.16 | 図 市町村における環境関連予算の推移 凡例 |
保険衛生費 | 保健衛生費 |
P.17 | 図 環境NGOの活動分野(複数回答) 注釈中 |
平成17年度 | 平成17年 |
P.17 | 図 地球環境関連条約採択数の推移 | 資料:外務省「地球環境関連条約」・国際機関等一覧」、国際連合 "United Nations Multilateral Treaties". | 資料:外務省「地球環境関連条約・国際機関等一覧」、国際連合"United Nations Multilateral Treaties" |
P.20 | 左段 14行目 | 平成19年の速報値で13億 | 平成19年の確定値で13億 |
P.21 | 図 低炭素社会づくり行動計画(平成20 年7 月29 日閣議決定)の概要 「地方、国民の取組の支援」 |
◆低酸素型の | ◆低炭素型の |
P.22 | 右段 1行目 | の濃度を550 ppm(二酸化炭素換算) | の濃度を550ppm(二酸化炭素換算) |
P.22 | 右段 9行目 | た「2050 日本低炭素社会」シナリオチーム | た「2050日本低炭素社会」シナリオチーム |
P.25 | 図 再生可能エネルギー分野での世界の雇用の見積もり 風力の中国の値 |
22,2000 | 22,200 |
P.25 | 図 再生可能エネルギー分野での世界の雇用の見積もり | 太陽光発電 | 太陽光 |
P.25 | 左段 下9行目 | ネルギーに分野に投資し、再生可能エネルギー由来の | ネルギーの分野に投資し、再生可能エネルギー由来の |
P.27 | 左段 最下行 | 0.453kg-CO2/kWh で計算)。 | 0.453kg-CO2/kWh で計算)。 |
P.28 | 右段 23〜29行目 | 右段 23〜29行目を削除 | |
P.28 | 図 省エネ型エアコンへの買換え効果 注釈 |
2:2007年は、COP | 2:2008年は、COP |
P.31 | コラム 環境債務の企業会計への内在化 表の表題 |
試算除去債務を組み込んだ | 資産除去債務を組み込んだ |
P.32 | 左段 10行目 | 年の3,100 万kl から平成19 年の6,400 万kl へと生産量 | 年の3,100 万k![]() ![]() |
P.32 | 左段 13行目 | を原料とするバイオエタノールが約30kL、廃食用油 | を原料とするバイオエタノールが約30k![]() |
P.32 | 左段 14行目 | を原料とするバイオディーゼル燃料が約1 万kL 生産 | を原料とするバイオディーゼル燃料が約1 万k![]() |
P.32 | 右段 2行目 | に原油換算で50 万kl のバイオ燃料を導入することと | に原油換算で50 万k![]() |
P.33 | 図 世界のバイオエタノール生産量 資料 |
Vol.7, No.4/23. 10. 2008, 75pp より環境省作成 | Vol.7, No.4 October 23, 2008 p.75 より環境省作成 |
P.33 | 図 2007年の世界のバイオ燃料生産量 バイオディーゼルのEUと日本の間の空欄 |
EUを2セル分にする | |
P.34 | 図 総合化学メーカーの二酸化炭素排出量の全体像 注釈 |
注:CO2 排出量の換算には、「産業関連表を基本に構築された二酸化炭素排出原単位」を基本データとし | 注:CO2 排出量の換算には、「産業連関表を基本に構築された二酸化炭素排出原単位」を基本データとし |
P.34 | 図 総合化学メーカーの二酸化炭素排出量の全体像 | 出典:(株)富士フイルムホールディングス | 出典:富士フイルムホールディングス(株) |
P.34 | 図 廃材アルミのクローズドループリサイクルの流れ | 出典:(株)冨士フィルムホールディングス | 出典:富士フイルムホールディングス(株) |
P.36 | 右段 20行目 | 残材)の賦存量は、平成20 年時点で、約2,200 万ト | 残材)の賦存量は、平成20 年時点で、約2,200万ト |
P.37 | 左段 1行目 | 材が利用され、約2万l の灯油の削減効果が見込まれ | 材が利用され、約2万![]() |
P.38 | 左段 9行目 | これは、500ml 以下飲料容器の | これは、500m![]() |
P.39 | 左段 13行目 | 「めざせ! 1 人、1 日、1kgCO2 削減」 | 「めざせ! 1 人、1 日、1kgCO2 削減」 |
P.39 | 左段 23行目 | 年間約3万7,500トンと推計されます。 | 年間約37万5,000トンと推計されます。 |
P.39 | 左段 25行目 | 温度設定を26C°から28C°に2C° | 温度設定を26℃から28℃に2℃ |
P.40 | 右段 12行目 | 排出削減・吸収量等の購入するなどにより、 | 排出削減・吸収量等を購入するなどにより、 |
P.40 | 図 日本の漁業認証の状況 (No.1、No.2の取得者) |
京都府機船底曵網漁業連合会 | 京都府機船底曳網漁業連合会 |
P.42 | 図 交通体系の違いを意識した青森市のコンパクトシティのあり方 (アウターシティ) |
コンパクトティ形成を後方から支援するゾーン | コンパクトシティ形成を後方から支援するゾーン |
P.45 | シミュレーション図 | 図3-3-12〜20までのシミュレーションは、東京工業大学梅干野・浅輪研究室による | シミュレーションは、東京工業大学梅干野・浅輪研究室による |
P.47 | 左段 最下行 | 定的に採水でき、最大1.1m3/s を取水し、 | 定的に採水でき、最大1.1m3/s を取水し、 |
P.50 | コラム 左段 16行目 LRT の字体 |
ゴシック体 | 明朝体 |
P.51 | 右段 6行目 | 565 万k(平成19 年)であることから | 565 万k![]() |
P.52 | 右段 7行目 | 間185 億円(平成19 年度)にのぼり、 | 間185 億円(平成19年度)にのぼり、 |
P.58 | 左段 2行目 | 20%は既に劣化(砂漠化)しているおり、 | 20%は既に劣化(砂漠化)しており、 |
P.59 | 左段 3行目 | いる7 物質のいち、ニッケル化合物 | いる7 物質のうち、ニッケル化合物 |
P.64 | 図 産業廃棄物の処理の流れ(平成18 年度) 注釈中 |
2:括弧内は、平成16年度の数値を示す | 2:括弧内は、平成17年度の数値を示す |
P.66 | 左段 4行目 | ceh/ examination/index.html) | ceh/examination/index.html) |
P.67 | 右段 8行目 | 1,000ユーロ(500兆円)に及ぶ可能性が指摘され | 1,000億ユーロ(500兆円)に及ぶ可能性が指摘され |
P.67 | 右段 16行目 | のある野生生物は3,155 種で、日本に生息・生育する | のある野生生物は3,155種で、日本に生息・生育する |
P.67 | 右段 18行目 | 維管束植物の2割強、鳥類の1 割強に当たる種が、 | 維管束植物の2割強、鳥類の1割強に当たる種が、 |
P.69 | 左段 11行目 | 検討段階における「戦略的環 | 検討段階における戦略的環 |
P.69 | 左段 12行目 | 推進するため、戦略的環境アセスメント導入ガイドライン」に | 推進するため、「戦略的環境アセスメント導入ガイドライン」に |